従業員といえども、その企業の潜在顧客になるわけで、ひどい解雇の仕方をすれば、敵に回してしまうことになります。それは企業にとっても望ましいことではないはず。
自らファンを減らすようなことは避けるようにすべきですが、雇用関係というとどうしてもそのような考え方が疎かになってしまうように思います。
今どきの過酷な解雇通告 ビジネス・コラムニスト ピリタ・クラーク
ある朝、目が覚めて、仕事でフランスに電話をかける前にベッドに寝そべりながら前夜のメールを確認していて、自社の最高経営責任者（CEO）からメッセージが届いていることに気づいた自分を想像してみてほしい。
そのメッセージには、多くの従業員が解雇されると記されていた。次のメールはもっと衝撃的だった。自分もその一人だと書かれていたのだ。
2025年6月13日 日本経済新聞